大学用語辞典ー通信制大学で学ぶための用語集と基礎知識

はじめての大学

最終更新日:2017年8月16日

単位

1単位45時間の学習で修得できるとして定められた単位。
卒業までに124単位以上の取得が必要。
科目毎に単位数が決まっており、該当科目を修了することで単位が取得できる。
例えば、「法学概論:4単位」「日本外交史:2単位」など。
4単位の科目は、修得までに180時間の学習が必要であるとされている科目ということになる。
ただし、この時間は実際の授業時間ではなく、予習復習など学外における学習時間も含まれている。

科目

「論理学」「民法総論」「平安文学」「経済原論」「データベース概論」などがある。
各科目ごとに「単位」が設定されており、科目を修了することでその単位を取得できる。
大きく分けると、自然科学、人文科学、社会科学に分けられる。

・自然科学:統計学、物理学、生物学、化学、地学、天文学など
・人文科学:文学、歴史学、哲学、論理学など
・社会科学:法学、政治学、経済学、社会学など

一般教養科目

1・2年で履修することになる基本的な科目である。
文学部・法学部などの学部や学科に関わらず、各大学が自分の学校の学生には基礎的な知識として習得して欲しいと考えている科目が並んでいる。
論理学、倫理学、数学、英語、哲学、法学概要など

通学生の大学ではキャンパス自体が異なることも多い。
東京大学の駒場、青山学院大学の淵野辺、慶應義塾大学の日吉など。

専門科目

学部や学科ごとに専門的に学ぶ科目。
3年以降に履修することが多い。

外国語科目

外国語を必修科目としていることが多い。
英語がメインであるが、得意な外国語を選択できることもある。
語学が苦手な人にとっては、大学卒業のひとつの壁ともなる。
そうであっても、学問をするためには英語は必須。
大学院への進学を考えているのであれば、単位修得目的ではなく真剣に取り組んで欲しい。
リスニング、ヒアリング、ライティング、文法などにわかれる。

第二外国語科目

(第一)外国語科目とは別の外国語を選択出来る。
フランス語、スペイン語、ドイツ語、中国語などが多い。

必修科目

学科ごとに必ず履修しなければならない科目。
この科目を修了していなければ、卒業認定単位数を満たしていても卒業できない。

選択必修科目

学科ごとに選択必修科目として定められたいくつかの科目の中から、必要単位数を満たすまで必ず履修しなければならない科目。

選択科目

学科ごとに定められた科目。
この科目の中から、卒業に必要な単位を満たすまでどの科目を履修するのか選択する。

一般的には、「教養科目取得単位 + 必修科目取得単位 + 選択必修科目取得単位 + 選択科目取得単位 + 卒業論文の単位 = 124単位以上 」で卒業となる。

自由科目・他学部・他学科履修

他学部や他学科の科目を履修できる制度である。
自由科目として取得した単位は、卒業認定単位数に含まれる場合と含まれない場合がある。
含まれない場合は卒業とは関係なく純粋に学問として学ぶこととなる。

単位互換・単位認定

他大学で取得した単位や、取得している資格を単位として認定する制度である。
放送大学で取得した単位を認定することが多い。
大学によっては、簿記検定や英語検定などを単位認定することもある。
英語検定のランクやTOEICの点数によっては、外国語科目が免除(修了したものとして単位認定)される場合もある。

履修登録

どの科目を履修するのかあらかじめ登録する制度。
通信制ではスクーリング科目が履修登録必須であることが多い。
人気の科目は仮登録制度を設けていることもあり、必ず希望の科目を履修できるとは限らない。

成績

科目を修了すると、それぞれの審査基準により成績がつけられる。
修了した科目と成績は「成績証明書」として卒業後ものこる。
AからCまでが合格
Dは不合格となる。
不合格(D判定)の場合は成績がつかないので、成績証明書にも記載されない。
100点満点でいえば、Aは80点以上、Bが60点以上、Cが40点以上だと思うとわかりやすい。
細かい場合は、A-(マイナス)やA+(プラス)がつく場合もある。
制度としてはなくても、担当教員が特に優秀だと判断した場合につける場合もある。

定期試験・期末試験・単位修得試験・科目試験

履修した科目を修了するだけの学力がついているのかどうかを判定する試験となる。
試験に合格すれば単位を取得でき、成績もつけられる。
成績認定基準は科目や教員によるので、必ずしも試験の結果だけが判断基準となるわけではない。
通信制の場合はレポートの合格と認定試験の合格をもって単位取得となる場合が多い。
大学や科目によっては試験がない場合もある。

論述式・記述式

試験の形式のひとつ。
マークシート等の選択式ではなく、論述することで解答する。
60分の試験であれば、800から1,500文字くらいが目安の分量となる。
ただし、無意味に長い回答は減点対象となる。
要点をついた回答であれば短くてもA判定となろう。

「ペン書き必須」であれば、ボールペンや万年筆を使用する。
鉛筆やシャープペンシルで記入された答案は、内容がどんなに素晴らしくても不合格となる。

一行問題・事例問題

論述式問題の種類である。
下記例参照。

「一行問題」例:司法試験平成元年:憲法第1問
法人の「政治的表現の自由」について、外国人の場合と比較しながら論ぜよ。

「事例問題」例:司法試験平成15年:刑法第1問
甲は,自宅で,知人Aと口論になり,激高してとっさに殺害することを決意し,部屋にあったクリスタルガラスの花瓶でAの後頭部を力任せに殴打した。Aは,頭蓋骨を骨折する重傷を負い,その場にこん倒した。甲は,ぐったりとして動かなくなったAの様子を見て,Aが死亡したものと考えた。その直後,友人乙が甲方を訪ねてきたので,甲は,事情を説明し,Aの死体を山中に埋めることに力を貸してもらいたいと頼み,乙もこれを承諾した。そこで,甲及び乙は,甲の自動車の後部座席にAを運び入れ,甲が運転し,乙がAの横に座り,山中に向かった。その途中,Aが一度身動きをしたことから,乙は,Aが生きていることに気付いたものの,日ごろからAを快く思っていなかったので,このまま生き埋めにして殺してやろうと考え,甲にはAが生きていることを伝えなかった。そして,山中で,甲及び乙は,一緒に穴を掘り,その中にAを投げ込み,土を掛けて埋めたため,Aは,窒息して死亡した。甲及び乙の罪責を論ぜよ。

卒業論文・卒論・卒業研究・卒業制作

大学で学んだことの集大成として、卒業論文や卒業制作がある場合がある。
どちらもテーマは自分で決める。
必須である場合とない場合、やるかどうか選択出来る場合がある。
卒業論文がないほうが卒業難易度は低いといえる。
自分がテーマとする学問の専門領域の先生に指導をして頂けるまたとない機会。

卒業認定試験

卒業を認定するに値する学生であるのかどうか、最終的な審査をする場合がある。
卒業論文の内容や履修した科目の内容について、主査の先生と副査の先生による面談であることが多い。
認定試験が無い大学のほうが多い。

在籍可能年数

124単位の取得などの卒業要件を満たせなければ、何年たっても卒業できない。
最長で何年まで在籍できるのか大学により異り、 この年数内で卒業する必要がある。
※さらに延長できる制度をとっている大学もある。

この年数が多ければ多いほど卒業難易度が高い大学であるという目安にもなる。
単純に優しい大学であるという判断も可能であるが。

レポート

与えられた課題について、テキストや参考文献、論文を頼りにレポートを書き提出する。
担当教員はレポートを確認することにより、科目を修了するに足る学習が出来ているのかどうかを確かめる。
政党助成金の意義について論ぜよ」などの一行問題であったり、穴埋め問題である場合もある。
説明せよ」「論ぜよ」「考察せよ」などの違いにより、何を求めているのかも違う。
ただの学習レポートであるのか、小論文を求めているのか、課題により異なる。
課題が求めている答えを読み取ることが重要となる。
目安としては2,000文字から6,000文字であることが多い。
通信制の場合は、このレポート作成が学生生活の大部分をしめる。

テキスト科目・テキスト授業

指定テキストを精読しレポートを提出することで履修する科目。
レポート提出後に単位認定試験を設けていることが多い。

スクーリング

通信制の大学においておこなわれる対面による授業を通称スクーリングという。
通学制と同じような講義を受けられる数少ない機会。
卒業までに30単位上はスクーリングにより取得することが定められている。
ただし、メディア授業や放送授業によって代替することが可能。
何単位まで代替できるのかは各大学による。
スクーリング開催場所も大学による。

E-learning・E-スクーリング・メディア授業・放送授業

インターネットやDVDなどのメディアを利用して履修する。
テレビ電話のように教員とオンラインでつなぐ場合もあれば、講義を録画した動画を観る場合もある。
レポートや試験により単位を認定することが多い。

レジュメ・履修要項

講義や履修内容を簡潔にまとめたもの。

シラバス・講義要項・履修要項

授業の学習計画や概要を記したもの。
教員名、単位数、必修か選択か、開講日・時間、設置学部・課程、講義の内容、講義の目的、学習の進め方、参考文献、成績評価の方法 などが記されている。
担当教員が何を求めているのか、到達点はどこなのかなど、成績や単位取得の道しるべとなる。
学習前だけではなく、都度読み返して担当教員の意図をくみ取る必要がある。

学士

大学学部を卒業した者の学位・称号。
学士(法学)、学士(人間科学)などつくのが一般的。

短大卒は「短期大学士
高等専門学校卒は「準学士

大学院の修士課程は「修士
大学院の博士課程は「博士

ちなみに、ロースクール(法科大学院)卒は「法務博士」と言うが上記「博士」とは異なる。修士相当とされることが多い。

教員

科目の講義を担当する者の総称。
厳密には下記の役職がある。

・教授(professor)
・准教授(associate professor)
・講師(lecturer)
・助教(research associate)※「助教授」の略ではなく「助教」という地位の教員。
・助手(associate)

オリエンテーション

説明や教育、指導することを指す。
「入学オリエンテーション」であれば、入学後に勉学を進めていく方法を指導することをいう。
「卒業論文オリエンテーション」であれば、卒業論文の進め方を指導することとなる。

編入

1年次に入学するのではなく、2年次、3年次、4年次へ入学することをいう。
大学を卒業した者が入学する学士入学であれば、3年次編入。
短期大学卒であれば2年次や3年次。
専門学校卒であれば2年次や3年次。

大学中退者であれば、2・3・4年次に編入学する制度がある。
どのような者が何年次に編入学できるのかは、各大学による。
一般的に、中退前の大学において30単位以上取得し1年以上在籍していれば2年次、62単位以上取得し2年以上在籍していれば3年次への編入学が認められることが多い。
4年次への編入学制度をもつ大学はまれ。
なお、「除籍」は大学に在籍していたことすら抹消されるため取得単位の認定はない。

転部・転科

在学途中で学部や学科を変更する制度である。
文学部から法学部へ転部、法学部法律学科から法学部政治学科へ転科するなどがある。
認められるかどうか、どのような基準が必要かなどは大学による。

資格

大学在学中にさまざまな資格を取得できる場合がある。
大きく分けると、資格自体を取得できるものと、受験資格を獲得できるものがある。
受験資格としてさらに実務経験を要するものもある(1級建築士など)。

任用資格

任用資格とは、特定の職業ないし職位に任用されるための資格のことである。
例えば「社会教育主事任用資格」は、「任用資格」を取得し、さらに教育委員会に「社会教育主事」として任用されることではじめて「社会教育主事」と称することができる。
「任用」されるための資格であり、「任用資格」を持っているだけではなんらかの特権や地位が生じるものではない。

教職課程

いわゆる「教員免許」(教育職員免許状)を取得するための課程。
特別なカリキュラムが組まれている。
大学であれば1種免許の取得を目指すことが普通。
2種は短大で取得できる(高等学校教員に2種はない)。
原則として教育実習が必須であり、実習先は自分で見つける必要がある。
ある程度年齢がいっている方は実習先を見つけることが困難であり、仮に免許を取得したとしても就職先を見つけることは更に困難。
就職に際して年齢制限を設けていることもある。
免許取得自体に年齢制限はない。

高等学校卒業程度認定試験

高等学校を卒業していない者が高等学校卒業と同等の待遇を受けるための試験。
大学入学は高等学校卒業資格が必要とされていることが多いため、中卒者や高校中退者が大学に入学するためのひとつの道。

特修生・特別履修生

大学によっては、高校卒業資格がない者の入学を受け入れている場合がある。
特修生は、大学に本入学する前にいくつかの科目を履修する「特修生」として入学し特定のカリキュラムを修了することにより、高卒資格がなくても入学を認める制度である。1年間のカリキュラムであることが多い。
この制度を持っている大学に入学を目指すのであれば、「高等学校卒業程度認定試験」を目指すのではなく「特修生」として入学する道もある。
ただし、特修生として入学した大学に限り有効となる。
高等学校卒業と同程度の公的な資格が得られるものではない。

教科書・テキスト

各科目ごとに担当教員が指定するテキスト。
大学や科目により、独自のテキストを採用していることも多い。
基本的には指定テキストを所持していることを前提として講義は進められる。
テキストを利用しない教員や科目もある。
テキストの購入代金が学費に含まれているかどうかはまちまち。

参考図書

科目の履修を進める際に、テキストのほかに参考とするべきとして教員が勧めている図書。
必ずしも所持する必要はない。
学費に含まれていることはなく、別途自費による購入が必要である。
学習を深めるために図書館等で一読して、購入するかどうかを決めることを勧める。

参考文献・引用

レポートや論文作成の際に参考とした図書や論文を指す。
引用や強く参照した箇所は、必ず明記する必要がある。
参考文献の記入方法はさまざまであり、学科によっても異なる。
担当教員によっても異なるため、担当教員が書いた論文等があれば参考にしたい。

例として法学であれば

芦部信喜『憲法』(岩波書店、第6版、2015年)

のように

著者名『書名』(発行所、版表示、発行年)

と記入することが「法律文献等の出典の表示方法」で推奨されている。

引用の際には、引用したページも記入する。
参考文献や引用元の記載無く引用することは「剽窃(ひょうせつ)」として学問上絶対に犯してはならないタブーである。
どの大学においても不正行為とされ、重大な制裁を受けることとなる。
ちなみに著作権侵害とは異なる。

奨学金

学費等を援助してもらう制度。
大学とは関係ない独立した機関がおこなう日本学生支援機構などの奨学金と、大学が主催する奨学金がある。
また、無利子貸与型、有利子貸与型、返還不要の給付型がある。
「学力」「家計」などの審査基準がある。
奨学金のほか、学費の減免制度を設けている大学もある。

なお、現在は貸与型の奨学金が一般的であるが、文部科学省を中心として「給付型奨学金制度の設計」が進んでいる。
参考:平成28年8月31日 給付型奨学金制度の設計について<これまでの議論の整理> (PDF:1083KB) PDF

図書館・メディアセンター

いわゆる図書館のことをいう。
メディアセンターと呼称する大学もある。
学生であれば通信制であっても自由に利用できることが多い。
図書館をどれだけ活用できるかは学業に大きな影響を与える。
「図書館ガイダンス」等が開催されていれば積極的に参加することが望ましい。

生協(生活協同組合)

多くの大学で敷地内にコンビニのような売店や食堂が設置されている。
大学本体とは別の組織であり、生協への要望や意見を大学に言っても意味が無い。
生協の会員は書籍を1割引で購入できることが多い。
※Amazon Studentの会員はポイントにより実質1割引で書籍を購入できるので、通信の学生は生協ではなくAmazon Student会員となることをオススメします。

カフェテリア・食堂

キャンパス内のカフェや食堂は学外者も利用できることが多い。
各大学により異なる。

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